1. 古代～近世：口頭伝達と飛脚

安否確認＝「直接会いに行く」しかなかった時代

古代から江戸時代までは、災害が発生すると家族や近隣の人々が安否を確認するには直接足を運ぶしかありませんでした。
通信手段としては、飛脚や手紙がありましたが、移動速度に限界があり、大規模な災害時には安否確認に数日～数週間かかることも！

江戸時代の災害対応と飛脚の役割

1657年：明暦の大火（江戸三大大火のひとつ）

→ 江戸の人口の1/3が被災。安否確認の手段がなく、寺社に名簿を掲示して対応。

1703年：元禄地震（M8.2）

→ 大津波が発生し、江戸の町も大きな被害。幕府が飛脚を使い、全国の大名に状況を報告。

2. 19世紀後半：電報の登場（明治時代）

安否確認に「通信」という概念が生まれる

明治時代に入り、日本では電信技術（電報）が導入されました。
これは当時としては画期的な技術で、飛脚や手紙よりも格段に早く情報を伝えられるようになりました。

安否確認に電報が使われた例

1871年（明治4年）：日本初の電信線（東京～横浜）開通

→ これにより、地方の大名や商人が遠方の家族や取引先の無事を確認できるように。

1891年（明治24年）：濃尾地震（M8.0）

→ 初めて「電報による災害速報」が活用され、被災地の安否確認に大きく貢献。

3. 20世紀前半：ラジオと電話の普及（昭和時代）

通信手段の多様化が進み、スピードが向上

20世紀に入ると、電話が徐々に普及し始め、またラジオによる災害情報の発信も行われるようになりました。

1923年：関東大震災（M7.9）での安否確認

・当時の東京では電話の普及率は低く、通信網が壊滅したため、安否確認の手段がほぼゼロに。
・その代わり、避難所や役所に「尋ね人掲示板」が設置され、人々は紙に安否情報を書いて伝え合った。
・ラジオ放送が始まるのは1925年（震災の2年後）だったため、当時はラジオを使った情報伝達は間に合わず。

戦後の電話の普及と安否確認の変化

1950年代

→ 電話の普及率が向上し、親戚や知人に電話で安否を確認する文化が生まれる。

1970年代： ラジオ・テレビが災害時の安否情報を放送

→ NHKなどが「災害時の尋ね人情報」を伝える取り組みを開始。

4. 20世紀後半：テレビ・災害用伝言ダイヤルの登場（昭和後期～平成初期）

全国向けの安否情報発信が本格化

1970年代以降、テレビの普及により、大災害時には全国放送で安否情報を伝えるという試みが始まりました。

1980年代～1990年代の災害時の安否確認

1983年：日本海中部地震（M7.7）

→ NHKが「災害時の安否情報をテレビで報道」する取り組みを開始。

1991年：災害用伝言ダイヤル（171）が開始

→ 被災地の公衆電話や家庭の固定電話から伝言を録音できるシステムが登場。

1995年：阪神・淡路大震災（M7.3）

→ 171が初めて本格運用されるが、通話回線がパンクし、十分に機能せず。
→ これを機に、電話だけでなくインターネットを活用する安否確認の重要性が指摘されるように。

5. 21世紀：インターネットとSNSの活用

「誰でも情報を発信できる」時代に

2000年代に入ると、携帯電話とインターネットの普及により、安否確認の手段が大きく変わりました。

代表的なシステム

2004年

→ 災害用伝言板（Web版）開始（携帯キャリア各社が提供）。

2011年：東日本大震災（M9.0）

→ Twitter・Facebook・LINEが安否確認の主要ツールに。
→ Google「パーソンファインダー」が世界中で活用される。

2014年： Facebook「災害時安全確認機能」導入

→ 171が初めて本格運用されるが、通話回線がパンクし、十分に機能せず。
→ これを機に、電話だけでなくインターネットを活用する安否確認の重要性が指摘されるように。

6. 現在：ビジネス向け安否確認システム

組織レベルでの迅速な安否確認が求められる

近年は、企業や自治体が独自の安否確認システムを導入し、災害時のリスク管理を強化しています。

進化した安否確認の特徴

自動化

→ 地震発生時にシステムが自動で社員に安否確認の通知を送信。

多様な連携

→ Slack、LINE、メール、アプリなど、複数のプラットフォームを利用可能。

データの可視化

→ 回答結果をダッシュボードで確認し、迅速な対応が可能。

さいごに

アンピ－のような最新システムの価値

安否確認システムは、災害発生時に従業員やその家族の状況を迅速に把握し、 組織全体の安全確保と情報共有を円滑に行うために欠かせないツールです。
阪神・淡路大震災や東日本大震災を経て、その重要性が広く認識され、 多くの企業が安否確認システムの導入を進めています。
また、有料の安否確認システムを導入する企業も年々増加しています。

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